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部屋バルから
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投資用物件検索の部屋バル

部屋バルでは一般の不動産会社には少ない転貸可能な賃貸物件を専門的に取り扱っております。
民泊やレンタルスペースとしての運用が可能な物件を開拓し続け、現在も対応エリアを拡大中です。 投資用物件に精通した実績のあるプロが、収益性の高い物件だけを選び抜いて掲載しています。

検索ページにヒットしない非公開物件などもございますので、これから投資用の物件をお探しの方は是非、弊社に直接お問合わせの上ご相談ください

外国人観光客の需要再拡大が期待される民泊


民泊

民泊とは

       

2018年 (コロナ前) に住宅宿泊事業法 (民泊新法) が施行され「民泊」というビジネスがより一層加速しました。 民泊可能物件を借りてそこを宿泊施設として綺麗に作り込み、日本への外国人観光客から宿泊者を募って売上を上げていくというモデルは、通常の不動産投資とは一線を画すもので、安価で始められる非常に利回りが高い投資として注目されていました。

コロナ禍の民泊ビジネス

       

2020年、コロナウイルス感染拡大により水際対策として外国人観光客の日本への入国が規制されました。それを機にインバウンド需要が急激に低下し、一時は民泊市場の状況はとても厳しいものでした。
それでもコロナ禍では、国内旅行客の人気が根強い沖縄を中心に民泊需要があったため、利益を出せている物件が生き残ることができました。またそのような状況の中、普段なら売りに出ないような希少物件が出回るなど、民泊市場にとっては非常に変動の激しい時期となりました。

アフターコロナの民泊市場動向

       

2022年、コロナ収束の兆しがようやく見えてきた昨今においては、民泊ブームの再来を先読みした投資家たちが、高い収益性を見込める民泊物件の仕入れに向けてすでに動き出しています。
また2022年9月、政府が外国人の日本への入国規制を緩和・撤廃したことで今後ますます民泊需要が再拡大すると予想されています。そこへ円安の影響も重なり、外国人観光客による日本での「爆買い行動」が再び起こっていることなどから考えても、民泊は今後もかなり期待ができる投資物件と言えます。

仲介した民泊物件の実績


民泊物件

所在地:沖縄県那覇市
間取り:1LDK
平米数:48㎡
賃料:10万円
売上:723,743円

民泊物件

所在地:岐阜県高山市
間取り:5DK
平米数:124㎡
賃料:6万円
売上:500,292円




コロナで需要が急拡大したレンタルスペース


レンタルスペース用物件

レンタルスペースとは

       

レンタルスペースとは、利用者の用途に合わせて、一定のスペースを時間単位で貸しているサービスです。
仕事の会議やパーティはもちろん、ワークショップやイベントなど多用途に使用できます。
2019年12月にレンタルスペース市場最大のプラットフォームである「スペースマーケット」が上場し、そこから認知度が広がり爆発的にユーザーが増えました。

レンタルスペース投資のメリット

       

180日が最大稼働の民泊と比較した際に、365日24時間の運用が可能というところで「民泊以上の収益性」が多くの物件で実証されております。
その収益性の高さから、民泊の投資家がレンタルスペースへ方向転換する例も少なくありません。エリアによっては効率よく施設を稼働させるために、民泊として180日間運営した後に物件をレンタルスペースに転用することで、365日間の運営をすることも可能になります。
民泊とレンタルスペース両方の運用に精通している弊社だからこそ、仲介先の代行業者によって施設転用もスピーディーに行うことができるため、いま大注目されている弊社一推しの投資商品です。

コロナ禍にレンタルスペース需要が拡大した理由

       

コロナウイルスの感染拡大により政府が不要不急の外出を控えるよう個人に注意喚起し、企業に向けてもテレワークを推進しました。そして、人が密に集まることを規制するため、多くのイベントホールやパーティー会場、飲食店などが休業要請を受けました。
そんな情勢のなかでも会議やイベントを開催したい企業や個人が少人数で集まれる空間を必要とするようになり、貸会議室やパーティースペースといったレンタルスペースの需要が急拡大しました。
またコロナの影響で利用者が急増したSNS業界において、さまざまなクリエイターたちが動画の撮影スペースとしてレンタルスペースを活用するなど多用途なニーズが拡大したことも大きな理由です。

今後のレンタルスペース市場動向

       

コロナ収束の兆しを受け、さまざまな規制が緩和されることで、レンタルスペース需要は停滞するのではないかという見方もあります。
しかし、そもそもレンタルスペースビジネスはコロナ前から存在しており、その認知度がコロナをきっかけに大いに高まったといえます。レンタルスペースだけでなくシェアリングエコノミーの発展が周辺諸国に比べ遅れていた日本において、コロナはシェアビジネスの必要性を多くの人が感じる大きなきっかけになったと言うことです。
コロナ禍を経てシェアリングエコノミーに対するニーズは今後ますます増えていくことが予想されているため、レンタルスペース需要は高い利回りを継続していく見込みが十分ある投資商品だと言えます。

仲介したレンタルスペース
物件の実績


レンタルスペース物件

所在地:東京都渋谷区
間取り:1LDK
平米数:40㎡
家賃:27万円
売上:1,390,681円

レンタルスペース物件

所在地:東京都新宿区
間取り:1R
平米数:18.31平米
家賃:165,000円
売上:903,892円




世界が注目する
フードデリバリー市場


フードデリバリー

フードデリバリー投資とは

       

世界が注目している700兆円と言われている市場をご存知でしょうか。
金融と IT が融合した「FinTech(フィンテック)」が従来の金融の枠を超えて新たなビジネスを生み出したように、食とITが融合したもの、それが「フードテック」と言う分野です。
コロナ禍によって世界中で生活様式が大きく変わりました。そんな中、今最も伸びているのが「フードデリバリー」です。
弊社が紹介している GCK(ゴーストセントラルキッチン®) という事業は世界初・業界初の新しい投資としてシェアリングエコノミーの市場が拡大する中で注目されています。
不動産系の他の投資と比べると、初期費用やリスクを抑えることが可能な事から、「フードデリバリー」は資金の少ない方、少額から投資したい方などにおすすめです。
2019年から2020年にかけて 2倍以上に市場が膨らんだデリバリー市場は今後どこまで伸びていくのか底が知れません。
支出は最低限に、収益は最大限に。
それが実現できるのが弊社が提供する「ゴーストレストラン 」です。




グループホームについて


今現在、日本の障がい者数は990万人にも登り、12人に1人はなんらかの障がいを抱えていることになります。 そういった方を社会で暮らす支援を行うのがグループホームになります。 ただ、そのグループホームを行う物件には様々な厳しい条件が課せられ、条件に合う物件はほんの一握りです。 民泊やレンタルスペースができる物件を取り扱う弊社では、そういった特殊な条件の物件の開拓と非常に相性が良く、社会貢献もしつつ投資として安定・優秀なグループホームをご提案します。

高利回り物件
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